健康経営KPIの具体例と設定方法｜成果を見える化して生産性向上につなげるポイント

健康経営に取り組む企業が増える一方で、「何を目標にすれば良いのかわからない」「施策を実施しているが成果が見えない」と悩む担当者も少なくありません。健康経営を単なる福利厚生で終わらせず、企業価値向上や生産性向上につなげるためには、適切なKPI（重要業績評価指標）の設定が欠かせません。特に人的資本経営が注目される現在、従業員の健康状態や働きやすさを可視化し、継続的に改善することが求められています。本記事では、健康経営で活用できるKPIの具体例や設定方法、効果測定のポイントについて解説します。

第1章　なぜ健康経営にKPIが必要なのか

健康経営は「実施」から「成果」を求められる時代へ

健康診断の受診促進やウォーキングイベントなど、健康経営の取り組みを実施している企業は増えています。しかし、取り組みを実施するだけでは経営効果は見えません。

経営層が求めているのは、「その施策によってどのような成果が出たのか」です。

例えば、

・離職率が改善した
・欠勤が減った
・従業員満足度が向上した

など、数値で示せる成果が必要になります。

そのため健康経営にはKPIが欠かせません。

人的資本経営でもKPIが重視されている

人的資本経営では、人材を企業価値向上の源泉として捉えます。

そのため、

・エンゲージメント
・健康状態
・離職率
・教育投資

などの指標を把握し、改善していくことが重要です。

健康経営KPIは人的資本経営を推進する上でも重要な役割を担っています。

第2章　健康経営で活用できるKPIの具体例

健康状態を把握するKPI

まず把握したいのは従業員の健康状態です。

代表的なKPIとして、

・健康診断受診率
・再検査受診率
・有所見率
・ストレスチェック受検率
・高ストレス者割合
・喫煙率

などがあります。

これらを継続的に把握することで、自社の健康課題が見えてきます。

生産性向上につながるKPI

健康経営の目的は従業員を健康にすることだけではありません。

企業の生産性向上につなげることも重要です。

代表的なKPIは、

・プレゼンティーズム
・アブセンティーズム
・離職率
・残業時間
・エンゲージメント
・従業員満足度

などです。

特にプレゼンティーズムは、出勤しているものの本来の能力を発揮できていない状態を示し、多くの企業で見落とされている課題です。

第3章　健康経営KPIの設定方法

まずは健康課題を見える化する

健康経営KPIを設定する前に最も重要なのは、自社の健康課題を把握することです。

例えば、

・生活習慣病リスクが高い社員が多い
・メンタル不調による休職者が増えている
・高ストレス者の割合が高い
・腰痛など身体的負担を抱える社員が多い
・介護と仕事を両立する従業員が増えている

など、企業によって抱える健康課題は異なります。

健康課題が分からないままKPIを設定しても、本当に必要な施策につながらない可能性があります。

まずは健康診断結果やストレスチェック、従業員アンケートなどを活用し、自社の健康課題を見える化することが健康経営の第一歩です。

健康課題と経営課題を結び付けてKPIを設定する

健康経営の目的は、単に従業員を健康にすることではありません。

健康課題を改善することで、

・離職率の低下
・生産性向上
・エンゲージメント向上
・採用力強化
・介護離職防止

などの経営課題解決につなげることが重要です。

例えば、

高ストレス者が多い
↓
休職者増加
↓
生産性低下

という課題があれば、

・高ストレス者割合
・休職率
・エンゲージメント

をKPIとして設定します。

また、

介護と仕事の両立に悩む従業員が多い
↓
離職リスク増加

という課題があれば、

・介護相談件数
・制度利用率
・介護離職者数

などをKPIとして設定します。

このように、

「経営課題からKPIを決める」のではなく、

「健康課題を把握し、その健康課題がどのような経営課題につながっているかを整理したうえでKPIを設定する」

ことが重要です。

第4章　見落とされがちなビジネスケアラー支援

介護による生産性低下は企業課題

今後、多くの企業で課題となるのがビジネスケアラーです。

介護と仕事を両立する従業員は増加しており、

・集中力低下
・残業増加
・離職リスク

などにつながる可能性があります。

しかし、介護の悩みは職場で表面化しにくく、多くの企業で把握できていません。

ビジネスケアラー支援もKPI化する

今後は、

・介護相談件数
・制度利用率
・介護に関する従業員アンケート
・介護離職者数

なども重要なKPIになります。

これらを把握することで、人的資本経営や健康経営の質を高めることができます。

第5章　健康経営KPIを活用して成果につなげる方法

健康経営優良法人認定にも活用できる

健康経営優良法人認定では、

・課題把握
・施策実施
・効果測定

が求められます。

KPIを設定することで、認定取得に必要な取り組みを整理しやすくなります。

また、採用活動や企業ブランディングにも活用できます。

PDCAを回して継続改善する

健康経営は一度取り組めば終わりではありません。

KPIを活用して、

Plan（計画）
↓
Do（実行）
↓
Check（評価）
↓
Action（改善）

のサイクルを回し続けることが重要です。

継続的な改善が、生産性向上や従業員エンゲージメント向上につながります。

FAQ

健康経営KPIは何から設定すればよいですか？

まずは、自社の経営課題と健康課題を整理することから始めます。離職防止を重視するのか、生産性向上を重視するのか、健康経営優良法人認定を目指すのかによって、見るべきKPIは変わります。

健康経営の成果が見えない場合はどうすればよいですか？

施策の数ではなく、効果測定の仕組みを見直すことが重要です。参加率、満足度、健康指標、プレゼンティーズム、離職率などを確認し、改善につながる指標を設定しましょう。

中小企業でも健康経営KPIは必要ですか？

必要です。中小企業ほど人材不足や離職の影響が大きいため、限られた施策を効果的に進めるためにもKPIの活用が重要です。

ビジネスケアラー支援も健康経営KPIに含めるべきですか？

含めることをおすすめします。介護と仕事の両立課題は、離職や生産性低下につながる可能性があります。相談件数や制度認知度、従業員アンケートなどを通じて把握することが大切です。

自社に合った健康経営KPIを相談できますか？

はい。企業によって課題は異なります。離職率改善を目指す企業と、健康経営優良法人認定取得を目指す企業では設定すべきKPIも変わります。まずは自社の健康課題や組織課題を把握することが重要です。

まとめ

健康経営を成果につなげるためには、施策を実施するだけでなく、適切なKPIを設定し、効果を見える化することが重要です。

健康診断受診率やストレスチェック受検率だけでなく、プレゼンティーズムやエンゲージメント、ビジネスケアラー支援に関する指標も重要性を増しています。

また、健康経営は従業員の健康維持だけでなく、生産性向上や離職防止、人的資本経営の推進にもつながります。

まずは自社の健康課題を把握し、経営課題に合ったKPI設定から始めてみましょう。

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